将来のために、理学療法士として知っておきたい2025年問題

本日は医療業界にとって大変重要な2025年問題についてなるべく分かりやすくまとめてみたいと思います。

2025年問題？？
知らない理学療法士の方には是非読んでいただき、知っている方にも再確認していただけると幸いです。

少し堅苦しい内容や数字等も出していきますが、大事な問題です。知らないでは恥ずかしい、2025年はもうすぐそこまで来ています！！
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ざっくりゆーと、2025年に団塊世代の方(1947～1949年生まれ)が後期高齢者に突入します。このことが日本にどのように影響するのかが、この2025年問題です。

団塊世代の人数が800万人とゆわれており、2025年には後期高齢者の割合が18.2%に達するとゆわれています。また要介護（支援）認定者数の増加も予想され、755万人まで増加することが予想されています。

世帯主が65歳以上である高齢者の世帯数は、2025年には1840万世帯にも増加すると見込まれています。そのうち、高齢者の夫婦のみが30％、単身世帯が30％と予想されています。

まさに老老介護。さらに今後、要介護レベルであっても独居ができることを目標に地域包括システム等の新たなシステムが推進されています。

ここまで読むと、後期高齢者が増える→医療・介護ニーズが増える→リハビリ職種は安泰と考える方もいるかもしれません。

もちろん、医療・介護ニーズは間違いなく増えます。大都市では医療需要のピークは2040年とゆわれています。

ただ地域差があるので、過疎地ではすでに2010年に医療需要のピークを迎えた地域もあり、地域格差がすでに結果として表れています。

ただ、医療ニーズの増え方に問題があり、その点が大きな問題となっています。

2015年の65歳以上の方の年間死亡数は120万人です。2025年の65歳以上の年間死亡数は140万に達すると見込まれています。

これだけの人数を病院で受け入れることは困難とされており、病院だけでなく在宅での看取りを支援できるようなサービスが望まれます。

リハビリに関しても、リハ対象疾患の増加が予想されます。病床の割合が以下のようになることを目指していくようです。

2013年　　　　　　　　2025年
高度急性期　　　　　　高度急性期
19.1万床　　　　　　　13.0万床
急性期　　　　　　　　急性期
58.1万床　　　⇒　　　40.1万床
回復期　　　　　　　　回復期
11.0万床　　　　　　　37.5万床

回復期が3倍程度まで増えていますが、その分急性期病棟の割合が減っていますね。より早期に回復期への転院が必要と思われます。

また軽症なケースであれば、回復期を通さず急性期から在宅へ。そこから介護サービス等での機能回復も必要となってくるそうです。

当院は回復期病院ですが、すでに急性期病院の在院日数は平均2週間ほどとなっています。

私が就職したころは、発症から1カ月経過したころに当院に転院されていたイメージでしたが、ずいぶん短縮されてきてますね。

また急性期での在院日数の短縮だけでなく、回復期病院での在院日数の短縮も必要となってくる可能性はありますね。

すでに、FIM利得による回復期病棟のレベルの差別化が診療報酬に反映されています。今後もより高いレベルでFIM利得を打ち出さなければ、診療報酬の減算となってしまうでしょう。

FIM利得の計算式が（退棟時FIM運動項目-入棟時FIM運動項目）/（入棟から退棟までの日数÷算定上限日数）です。

分母の入棟から退棟までの日数（在院日数）の短縮がやはりカギとなってくるような気がします。

今現在はFIM利得が27未満の回復期病棟は減算となってしまいますが、ほとんどの回復期病棟が27以上を確保できているので、次回の診療報酬の改定ではこの27の数字を少しいじってくるかもしれませんね。

以上で2025年問題を終わります。本当はまだまだこまかな情報も載せようかと思ったのですが、あまり小難しくするのもどうかと思いこのようにまとめました。

新人理学療法士さんにはざっくりとした概要だけでもつかんでもらい、理学療法士として大局を見れるような視野を持っていってほしいです。

本日も最後までお付き合いありがとうございました。

リハスタ